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不妊治療の費用は保険適用されるの?保険診療か自由診療か?

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不妊治療の費用は保険適用で賄えるのか?

 

晩婚化の波は私たち一般家庭にも大きく影響しています。ごく普通の会社員の方でも、結婚した時点で30代後半というのも珍しくないでしょう。そうなると、不妊症に悩む夫婦が多くなるのは当然の事ですが、現在の日本において不妊治療における教育というのは先進国の中でも最低レベルだと言われています。

 

恐らく不妊治療をどのように行うのかや、不妊治療にはどれくらいの費用が掛かるのかも分からないという方も殆どだと思います。そこでですが、この記事では、不妊治療に保険適用(保険診療)されるのか?それとも、保険適用外(自由診療)なのか?という事をまとめてみました。

 

もしですが、これから不妊治療を始めようと考えているのであれば、以下の内容はからなず重要になってくると思います。しっかりと確認してもらえればと思います(^^)/

 

保険適用(保険診療)と保険適用外(自由診療)の違いについて!

先ずですが、不妊治療が保険適用されるかどうかの前に、保険が適用されると、適用されないのでは費用にどう影響するのかという事を触れておこうと思います。以下に保険適用(保険診療)と保険適用外(自由診療)の違いについてまとめておきます。

 

保険適用(保険診療)の特徴について

 

先ずは保険適用の場合について説明していきます。保険適用は保険診療とも呼ばれます。健康保険等の公的医療保険制度が適用される診療の事です。各疾患に応じて検査や治療内容等が決められているので、その制限内での治療等をしなければなりませんので、治療の範囲が限定されます。

 

医療費については、公的健康保険制度に加入している場合、医療機関の窓口では診療費用の3割(現役世代の場合)を支払えば良い事になっています。ですから、私たちは怪我や病気をした時も、病院代が意外と安く済むのはその為です。

 

保険適用外(自由診療)の特徴について

 

一方の保険適用外は自由診療とも呼ばれます。保険が適用されない診療の事で、厚生労働省が承認していない治療や薬を使うと自由診療となり、治療費が全て自己負担(10割負担)となります。高額な治療になる半面、保険適用ではできない治療が受けられるというメリットもあります。

 

自由診療の例として、例えば、美容皮膚科などで皮膚の疾患を治した後、見た目をキレイにする為の治療などが挙げられます。その他の本来健康保険が適用される治療も含め、すべてが保険適用にならず、全額自己負担になるので、その点を勘違いしない様にしたいところです。

 

排卵誘発剤や手術は保険適用(保険診療できる!

 

保険適用になるのは、先ずホルモン検査や超音波検査などの一般不妊治療や子宮卵管造影検査です。排卵誘発剤などの薬物療法や、女性の卵管障害や排卵障害、子宮内膜症などがあった時の治療(手術や薬物療法)も保険診療で行う事ができます。

 

男性不妊では、一般的な精液検査やホルモン採血は保険で検査が可能です。性肝機能障害がある時の精管形成術は、やはり保険が適用されます。

 

治療費の自己負担額は加入している健康保険により2~3割で、金額の目安は、一般不妊検査が1000~数千円、超音波検査やほr文検査を行うタイミング法が1回1000~数千円、腹腔鏡下手術や卵管鏡下手術や卵管鏡下卵管形成術は15万~40万円前後といった具合です。

 

人工授精や体外受精は保険適用外(自由診療)になる!

 

保険適用されないのが、卵巣年齢を評価するアンチミューラリアンホルモンや抗精子抗体などの特殊な検査や、人工授精と体外受精です。特に体外受精などの生殖補助技術では、検査から排卵誘発等の薬剤、採卵、胚移植、凍結胚の保存など、すべての工程が自己負担になります。

 

費用は医療期間によって異なりますが、じんこ受精は1回あたり数万円で行う事ができます(某クリニックの場合は約2万円です)。体外受精はより治療費が高額になり、1回あたり30~60万ほどになります。(某クリニックでは体外受精・胚移植が基本費用約30蔓延、4回目以降は約26万円、顕微授精が約36万円です。)

 

不妊治療の費用の負担は決して少なくありませんが、高額な特定不妊治療(体外受精と顕微授精など)に対しては、国や自治体から費用の一部助成が受けられます。国の助成制度の概要は次の通りです。

 

●対象 ・・・ 体外受精、顕微授精以外の方法では妊娠の見込みがないか、極めて少ないと医師に判断された、法律上婚姻をしている夫婦。

●所得限度額 ・・・ 夫婦合算で730万円。

●助成限度額 ・・・ 初回は30万円。それ以降は1回15万円(採卵を伴わない凍結胚移植、および採卵したが卵が得られないなどの理由で中止したものは1回7.5万円)。

●助成回数/期間 ・・・ 対象となる期間は、治療開始時の妻の年齢が43歳未満。初回治療時39歳以下の場合は通算6回まで、40~42歳は通算3回まで。

 

注意点としては、以前は女性の年齢に制限はありませんでしたが、2016年4月から、治療開始時の妻の年齢が43歳未満、という年齢制限が設けられるようになりました。独自に不妊治療の費用助成を上乗せする自治体もありますので、詳しくは自治体窓口などで相談して下さい。また精巣精子採取法(TESEなど)も、補助の対象に加えられました。

 

こうした制度をうまく活用すれば、高額な不妊治療の費用の負担をかなり軽減できます。対象となるご夫婦は、忘れずに申請しましょう。

 

 

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子育てママ M・T

現在、2児の男の子のママをしているM・Tと申します。私自身、高齢出産で不妊治療に取り組みました。少しでも多くの悩みに役立てれるように頑張って記事更新していくので、よろしくお願いします(^^)/

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